観光地経営でめざす地方創生
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地方創生の切り札となる観光振興に必要な施策をアメリカで教鞭をとる日本人教授が解説
コロナ禍を経てインバウンド客が戻る中、日本の観光産業を牽引する組織として期待されているのがDMO（観光地域づくり法人）だ。
すでに日本全国で302団体が登録・活動し、46団体が登録を待っている。
しかし設立したものの、充分な活動ができていない事例も。
本書はDMOによる観光振興に成功しているアメリカの先例を引きながら、観光による地域づくりをどのように行なうべきかを教示。
「観光地経営=デスティネーション・マネジメント」による地方創生を成功するために必要な組織の運営法や経営の秘訣を探っていく。2020年11月～2024年3月の約3年半にわたって『ホテル旅館』誌上で連載した「日本版DMOの開発・運営戦略」の単行本化。
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