建築工事積算実務マニュアル ２０２３
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【本年の特徴】
・公共建築工事積算基準等資料の令和５年改定に合わせ、「その他」の率は
「中間値＋１％（環境安全費）」で複合単価を計算
・共通仮設費率・現場管理費率の算定式など、改定に則り、第１章に反映
・「型枠」、「構内舗装」では基準類の改定に合わせて修正
・材料単価は、分かりやすさを考慮し、表記方法を変更
・公共工事設計労務単価の全工種平均約５％アップ！
・材料単価は、市場の動向も踏まえ精査し、労務単価とともに複合単価を算出
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