日本人の死因の不都合な事実
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2007年刊『焼かれる前に語れ』（WAVE出版）に、2011年の震災、児童虐待の冤罪、そして新型コロナによる死についてなどを加え、「死因究明法案」提出後の我が国における死体の司法解剖の実情を改めて世に問う。
日本は諸外国と比較して変死体の司法解剖率が極端に低く、それは本書が刊行された2007年当時から14年経過した現在もほとんど改善されていない。
死体が解剖できていれば多くの連続殺人を未然に防ぎ、冤罪を証明することにつながるにもかかわらず……。
医療先進国と言われる日本の、驚くほどずさんで脆弱なシステムと、腰の重い国や組織に正面から向き合い、改善を訴え続けてきた司法解剖医が、声なき死体と残される遺族のためにもう一度強く警鐘を鳴らす。
あなたにとっても決して他人事ではなく、生命保険や損害賠償、類似事故の再発防止など、現実に関連しうる身近な問題が数多くあることを知ってほしい。"
変死体の死因「病死」を疑え！
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