産業保健マニュアル

産業医，産業看護職，衛生管理者，労務・人事担当，教育・研究者などが行う産業保健活動に必要な情報を網羅．前版発刊（2017年5月）以降の法制度改正に伴う内容の改訂およびデータ更新を行い，産業保健に関連する施策など最新の情報も盛り込みました．

目次
1章　産業保健の目的と活動内容

2章　労働衛生管理体制，外部資源
産業保健組織，衛生委員会，衛生管理者，産業医／労働衛生サービスの精度管理，第三者評価制度

3章　企業の基本
企業の社会的責任／経営戦略

4章　産業保健に関連する法令
労働安全衛生法／作業環境測定法／じん肺法／労働衛生関連の主要指針・通達／過労死等防止対策推進法／労働基準法・労働契約法／労働者災害補償保険法／障害等級／労働者派遣法／男女雇用機会均等法

5章　労働衛生活動の基本情報
労働安全衛生マネジメントシステム／健康経営／産業保健に関する裁判事例

6章　産業保健活動に関連する機関
厚生労働省，都道府県労働局，労働基準監督署／中央労働災害防止協会／労働者健康安全機構／作業環境測定機関・日本作業環境測定協会／健康診断機関・全国労働衛生団体連合会／安全衛生技術試験協会／日本労働安全衛生コンサルタント会／産業医学振興財団／日本医師会／日本職業・災害医学会／日本産業衛生学会／産業医科大学

7章　総括管理的産業保健活動
職場巡視／健康影響調査／アクションチェックリスト

8章　作業環境管理
作業環境測定／管理濃度，許容濃度，生物学的曝露指標／職場の喫煙対策／快適な職場環境

9章　作業管理
産業疲労／夜勤・交代勤務／労働時間管理／個人用保護具／労働災害・業務上疾病

10章　健康管理　
一般健康診断／特定健康診査と特定保健指導／特殊健康診断／治療と仕事の両立支援

11章　労働衛生教育

12章　化学的健康障害要因とその対策
感作性物質／発がん性物質／化学物質

13章　物理的健康障害要因とその対策
騒音／電離放射線／非電離放射線／レーザー／振動／電磁場

14章　生物的健康障害要因とその対策
感染症対策の根拠法令／インフルエンザ／麻疹・風疹／結核／HIV／レジオネラ／新型コロナウイルス感染症の対策／屋外作業者の感染症対策／海外勤務者の感染症対策

15章　人間工学的健康障害要因とその対策
作業動作・姿勢／繰り返し動作／一連続作業時間／情報機器作業における労働衛生ガイドライン／身体不活動

16章　心理社会的健康障害要因とその対策
過重労働対策／メンタルヘルス／労働者の心の健康の保持増進のための指針／ストレスチェック制度／職場復帰支援／精神障害の労災認定

17章　業種別・作業別の産業保健

18章　労働者の特性・就業形態別の産業保健の進め方