一橋ビジネスレビュー ６８巻４号（２０２１ ＳＰＲ．）
働き方改革の本質―「脱低生産性・低賃金国家」をめざして
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日本の労働生産性は、他のG7諸国に追い抜かれ、OECD35カ国中で21位である。労働時間の短縮を主眼とする「働き方改革」が叫ばれているが、その本質はここまで低下してしまった生産性の回復に他ならない。もちろん、背景には周回遅れとなったDXや労働慣行見直しの遅れがあるが、現状認識の甘さにも大きな要因があるといえる。また、経済協力開発機構（OECD）の調査でも、日本が低生産性・低賃金国家に成り下がっていることがわかる。本特集では、いかに日本の生産性を上げ、賃上げを実現していくかについて議論したい。主な執筆者：市川類、大山睦、原泰史（一橋大学）、児玉直美（日本大学）、佐藤文男（佐藤人材・サーチ）、中村天江（リクルートワークス研究所）、服部泰宏（神戸大学）。経営者インタビューは、熊谷正寿（GMOインターネットグループ会長）、福澤知浩（SkyDrive代表取締役CEO）、ビジネス・ケースは、メガネスーパーと木村鋳造所。
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