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法的規範が形成され、根拠付けられる技術的事項を探究
技術と法律のかけ橋となる一冊!
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本書では、物体系、物質系の分類、また、これを構成するエッセンスである「物体の組み合わせ、形状、構造、物質の物理的性質、化学的性質、物性の変化」の6つの要因を基礎として、技術・発明・特許を分析しております。物質系の本質を示す物(性)の変化現象についても、その利用の視点から概要を考察する。そして、発明の特定、権利化、共同発明者の認定・寄与割合、構成要件分説説(進歩性、クレーム解釈)、PBPクレーム、利用関係などの特許法上の問題の解明を行っております。
本書はおおよそ次のような構成であります。
第1編「物体系・物質系を考える基礎」では、物体系・物質系(本見解1)に考える基礎となる事項について述べるております。
第2編「物体系・物質系に関する技術的解明、抽象化・規範化、合理性」では、先ず、物体系・物質系に関する技術的解明を行い、次に、技術的事項の抽象化を行い、法的規範に及ぶところを述べ、逆に、法的規範を、事実に適用するについて技術的事項を考慮すべきことを述べております。そして、物体系・物質系を考えることの、特に法的合理性を考えます。
第3編「物体系・物質系及び原理・利用を適用した事案の検討」では、前編までで達した物体系・物質系の論理を原理・利用(本見解2)と合わせて具体的事案に適用します。具体的事案として、特に、特許法で最も重要で議論の多い、進歩性について検討をします。また、物体系・物質系の判例・特許公報を検討します。さらに、クレーム解釈及びそのうち最も微細な均等論についても触れます。
第4編「物体系・物質系の特許法上の問題解明の効用」では、特許法上の幾つかの重要テーマを採り上げて、物体系・物質系を考える効用について検討します。
第5編「国際的な状況他」では、進歩性については、第3編で、日本、アメリカ、EU及び本見解を比較して議論をしたが、本編では、6つの要因を含む物体系・物質系、二次元的整理等について、日本、アメリカ、EUの規定の比較をします。また、本書で、6つの要因を含む物体系・物質系の根拠として述べ、諸外国でも用いられている発明のし方に関するトゥリーズについてやや詳しく述べます。そして、最後に、本書のまとめを述べます。
本書では、一貫して、法的規範が形成され、根拠付けられる技術的事項を探究しました。逆に、そのことにより、法的規範の解釈・事案へのあてはめに有効と考えました。いわば、技術と法律のかけ橋となるように努めました。
物体系・物質系も、発明の外観・性質から見る見方である以上、発明の実質である「原理の利用のし方」を踏まえてのものであります。しかし、物体系・物質系の分類は、技術・発明を外観・性質から見るために扱いやすいとこ
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