次世代自動車 ２０１９

100年に1度の変革期を勝ち抜く「CASE＋IMP」の最新動向を解説
CASE（コネクテッド、自動運転、共有、電動化）の核心に迫る
今こそ必要なIMP（内燃機関、素材、人）の強さを徹底分析

　自動車業界に流行語大賞があるとすれば、「CASE」は上位に入るでしょう。口にするだけで株価が上がるので「CASEバブルだ」という声もあるほどです。「CASE」はConnected（接続性）、Autonomous（自動運転）、Shared（共有）、Electric（電動化）の頭文字を並べたもので、ドイツDaimler社のDieter Zetsche社長が言い出した造語です。自動車の今後の方向を見通していますし、語呂もよい。たちまち流行語になりました。ただし、これだけでは大切なものが抜け落ちてしまいます。

　本書は、経営の専門誌「日経ビジネス」と自動車産業の専門誌「日経Automotive」の記事から、経営と技術のエッセンスを再構成したものです。ここ1年の動きを振り返ってまとめるとき、CASEだけでは説明し切れないことが明らかになりました。語呂は捨てて、「CASE＋IMP」で全体を総括することにしました。

　IMPのIはInternal Combustion Engine（内燃機関）です。確かに電動化は正しい方向です。ただし多くの人に行き渡るにはまだ価格が高い。そこで内燃機関の開発に改めて注目が集まっています。熱効率を高める余地はまだあります。ハイブリッド車（HEV）にすれば効率はさらに上がります。効率が上がると、発電を含めた二酸化炭素（CO2）の排出量を電気自動車（EV）より少なくできる可能性があります。

　電力や燃料を節約するためにも、安全に曲がり、止まるためにも、車体が軽いことが必要です。電池の重いEVでは特に重要となります。軽くできるかどうかを左右する技術がMaterial（素材）です。価格の上昇を抑えながら軽くするためには、加工や接合まで含めて総合的に開発することが必要です。

　見落とされがちなのがPerson（人）です。CASEでは電池、センサーなど、クルマとはケタの違う量産規模を持つ部品の役割が増します。人工知能（AI）のように経験値がモノを言う世界では、“一人勝ち”が起こりやすくなります。その結果、メガサプライヤーによる寡占化が進み、自動車メーカーごとの差が付きにくくなります。そこに人の思いをぶつけることで、クルマに個性が出てくる。競争力はここで決まるのです。本書は、CASE時代のクルマの技術開発の進路を示す1冊となるはずです。