通貨の未来円・ドル・元

複雑化する経済を見通す鍵は「通貨」にあった。
英一流誌の予測から、あなたの未来も見えてくる。

この15年間に部数を155万部に倍増させたグローバルエリート誌、英『エコノミスト』編集部と、そのシンクタンク「エコノミスト・インテリジェンス・ユニット」が、総力をあげて、日本、米国、中国の未来を、通貨を通じて分析・予測。

・現在の世界経済の最大の問題は、米国が世銀、IMFへの責任を果たさないなか、オフショアドルの市場が膨らんでいることだ。ここには危機の際の「最後の貸し手」がいない。
・世界の市場において人民元が台頭するのは確実だが、少なくともあと5年～10年は、円は重要な国際通貨としての地位を失うことはない。
・アベノミクスの評価は総じて失敗。マイナス金利を実施しても融資は増えない。
・2016年～2020年の間、日本経済の実質成長率は年平均1%。
・TPPによる恩恵は2020年以降にならないとあらわれない。
・人民元の国際化は、中国国内の完全自由化とトレードオフである。

日本のメディアでは絶対できない徹底予測！


【目次】

■はじめに あなたの未来も見えてくる


〈第一部 ドルの未来 責任を放棄した王者〉

■第1章 ドル支配の限界とコスト
この70年間、世界の金融・通貨システムに君臨してきた基軸通貨、ドル。
だが、その力を支えてきた米国の経済力は、中国の台頭によって次第に弱体化している。
この覇権のぐらつきによって、世界経済は急激に不安定化している。

■第2章 基軸通貨が交代するとき
かつてポンドからドルに基軸通貨が移行した際、英国と米国は同盟国だった。
一方で、今日、米国と中国は同盟国ではなく、互いの力も未だ拮抗している。
世界の資本移動も複雑化している中、ドルから元への交代は起きうるのか。

■第3章 ポピュリストたちの台頭
米国は、IMF、世界銀行、WTOといったグローバルな経済的枠組みに
責任を果たさないようになっている。その原因は、国内の中流層の没落とリンクした
国内政治での左右両極のポピュリストの台頭にある。
中道のクリントン大統領候補までが、TPP反対を唱える。

■第4章 「最後の貸し手」がいないシステム
急速に拡大している米国外のドル資産、オフショアドルの世界。
米国以外の国は、このドル資産をもとに経済を運営している。だがそこには、
危機に陥った際、国家や金融機関を破綻から救う「最後の貸し手」が存在しない。

■第5章 ニューヨークを人民元取引のハブにする
ニューヨークとは、世界の主要金融センターで、
人民元取引を支援する仕組みのない唯一の都市だ。
しかし、「最後の貸し手」不在の金融システムにおける唯一の解が、
米国が人民元もAI