食品会社のアレルゲン対策
食物アレルギーの現状は、東京都福祉保健局の平成21年度の調査では3歳までに食物アレルギーを発症したことがあると申し出のあった子供の割合は14.4％で10年前の調査の2倍以上となっている（本書2pから）。また文部科学省の小・中・高の児童・生徒の調査でも増加傾向が認められ、この問題にどう向き合っていくかが食品会社として危機管理という観点からも必要となってきている。
本書は、食物アレルギー疾患を持つ人や家族の多様な購買の判断に触れ、提供側との認識のズレの存在を指摘し、食品会社で間違いなくアレルゲンを表示する方法論、製造過程での混入防止対策、最新のTIシステムを用いた表示作成などをわかりやすく紹介している。
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